チノー開拓史その5

チノー開拓史その1 - ruwind's diary
チノー開拓史その2 - ruwind's diary
チノー開拓史その3 - ruwind's diary
チノー開拓史その4 - ruwind's diary

問題勃発。

2241年4月現在。バカンギでロボット労働者が誕生するという小さな出来事から約20年の月日が流れました。特に大きな事件もなく、チノー恒星連邦は着々と版図を広げていました。広げてはいたのですが……

植民地の管理問題

　チノー恒星連邦の領域周辺には資源が豊富な星系に広がっています。領域外の星系から資源を得るためにはまず自勢力の領域内に対象の星域を収める必要があります。領域を広げるための方法は、前哨基地を設置するか、植民地を増やすかのどちらかになっており、チノー恒星連邦はコストが高い前哨基地*1の設置は避けて、植民地を増やす方法をとっておりましたが、その植民できる惑星の数が限界に達していたのです。
　Stellarisでは直轄管理できる惑星の数に上限が設けられているのですが、それを超えると帝国の運営に無理が生じるため、毎月生成されるエネルギー通貨と影響力が減少してしまう、という制約が設けられています。その減少量は超過した植民星１つごとになんと-10％。超過した時のペナルティなんか大したことないんでしょ？　とか侮っていたのですが、さすがにこれでは対策を講じる必要があります。

　このペナルティを解消するための方法は今思いつくところだと以下の３つ。

他の勢力に惑星を譲渡して、直轄地を減らす。
政治体制を変更して、直轄数の上限をあげる。
セクターに惑星の管理を委託して、直轄地を減らす。

１については、さらに勢力広げるために惑星を譲渡するのは本末転倒なので除外。
２については、政治体制の変更を行うために影響力を250ほど必要になるので貯まるまで数年ほど待つ必要があります。また、現在の政治体制の恩恵である「雇用できるリーダーの上限数を増やす」を利用してリーダーの頭数を確保しているので、こちらの代替も必要になります。
３については、即座に実行できる手段なのですがセクターに惑星を委託すると直接収入を得ることができなくなるため、あまり無闇にセクターを作ると国力が低下してしまいます。
　結論としては、今超過している２つの植民地の管理を新設するセクターに委託し、影響力を上げたのちに直轄上限を増加する政治体制を移行する、という対応を行うことにしました。

セクター新設

　今回、新設したセクターは２つ。１つはグラントハースト星系を中心にしたエスコグセクター。開発がほぼ完了している中央南部分の星系の管理を任せます。もう１つは植民を始めて間もない最南端のギャボッグセクター。こちらは資源が豊富なため周辺に増えるであろう植民地を含めていく予定です。セクターについては管理する際の判断材料を見落としている気がするのですが、今はこれで良しとします。

政治体制の変更

　チノー恒星連邦は古くから「科学執政局」という政治体制をとっていたのですが、こちらを「潜在意識の総意」に変更します。これで直轄植民地の上限が５から９に上昇します。その他の変更点としては、以前は４０年毎だった選挙が５年毎に発生するようになり統治者が入れ替わりが頻繁になるのが煩わしいところですが公約を果たせれば影響力がボーナスで取得できるので良しとします。さらに以前の「科学執政局」の恩恵によってリーダーの雇用上限数が１増加していたのが失われてしまいますが、こちらは社会学テクノロジーからリーダーが増加するものを取得することで代替しました。

外交問題

　オラシアン・アセンダンシーはまったく動きがないように見えるので放置しています。没落した帝国が戦闘を挑んで勝利できる存在なのか不明ですが、いつかは制圧してみたいところです。その一方、じわじわと勢力を拡大しているラザリアン星間帝国とは戦闘を避けるべく大使館を建設し親睦を深めていきます。
　2243年６月時点で両者の国境が近づいていますが、緊張状態には至っておらず、今のところ、ラザリアン星間帝国は東へ、チノー恒星連邦は北へ拡大することで住み分けができています。

宇宙軍の増強

　2243年1月、チノー恒星連邦で初の駆逐艦が建造されました。

試験的に運用されたボイドクラウドとの戦いでは圧倒的な火力で勝利を収め、コルベット艦とは一線を画する性能を発揮しました。この結果を受けて、宇宙軍の戦力はコルベット艦から駆逐艦へシフトしていくことに決定。

　それから約10年後の2252年12月には巡洋艦の設計が完了しているのですが、巡洋艦を建造可能な宇宙港が工事中のため、巡洋艦の初陣は当分先のことになりそうです。

エネルギー問題

　Stellarisの世界で種族・帝国の壁を超えて共有の価値を持っている資源の１つにエネルギー通貨というものがあります。一体全体どういうものなのか具体的なイメージがわかないのですが、発電施設から採取できることから電気のようなエネルギーが物質化された何かなのでしょう。ともあれ、エネルギー通貨は何かを維持する際にコストとして必要となります。艦隊、建造物、地上部隊などなど。
　そのため、エネルギー通貨の収入は特に気を配っているはずなのですが、常に収入はギリギリの状態となっており、植民地を確保するためのコロニー船を建造しようものならばその維持費だけで赤字スレスレに追い込まれてしまうという体たらく。今後、駆逐艦や巡洋艦など軍隊の維持費が上昇することが目に見えている以上、エネルギー問題を棚上げするわけにもいかなくなってきたのですが、どこから手をつけたものか……

続く！

*1:通常の建物は維持費にエネルギーを要求されるだけなのですが、前哨基地はエネルギーの他に影響力を要求されます